メディア報道によれば、2022年1月の投資信託への純資金流入額は約1兆3000億円で16年ぶりの高水準でした。そのほとんどが新NISA制度を利用したもので、同制度の利用が進んでいることがわかります。
ちなみに資金流入が最も多かった投資信託商品は、e MAXIS Slim全世界株式（オールカントリー）で約3400億円、次にe MAXIS Slim米国株式S&P500で約2000億円でした。両方ともインデックス型(市場と同様の値動きをするように運用するもの)で、かつ運用管理費（信託報酬）が安い（0.1%未満）ものです。
投資信託商品を選択するには、投資先（組入品）はどのようなものか、インデックス型かアクティブ型か、どのようなリスクがあるのか、運用管理費や手数料は幾らくらいかなどをチェックする必要がありますが、このような情報は目論見書に全て書かれています。目論見書は、証券会社等のNISA商品紹介ページに添付されています。なお、目論見書には「交付目論見書」と「請求目論見書」という2冊の目論見書があります。交付目論見書は投資家に必ず交付しなければならない目論見書で、投資信託の基本的な情報が記載されています。
既に、つみたてNISAを始めたけれども交付目論見書を見ていない方も多いのではないでしょうか？下記のような項目について詳しい説明がされていますので確認しましょう。
- ファンド（投資信託商品）の目的・特徴 その地域（日本or世界or先進国など）の何（株式or債券など）に投資して、どのような運用（積極的or市場値動きに連動）を目指すのかが記載されています。 ※一般的に海外への投資は為替リスクがあります。また、1国よりは多国を対象としたものの方が分散によるリスク軽減を図ることが出来ます。
- 投資のリスク 価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク、カントリーリスクなどどのようなリスクがあるかについて記載されています。 ※いずれにしても、投資信託商品への投資は元本が確保されません。しかし、一時的な評価損に慌てて売買せず、長い目で淡々と積み立てることが重要です。
- 運用実績 基準価額や純資産総額の推移、分配金の推移、年間収益率の推移等、投資信託の過去の運用実績を確認できます。 ※特に、純資産総額が減少しているもの、基準価格が下落傾向にあるものは避けた方が良いと思います。
- 手続・手数料等 ファンドの購入単位、購入時の手数料や運用中の運用管理費用（信託報酬）、ファンドにかかる税金等、ファンドにかかる諸費用等について記載されています。 ※つみたてNISA対象商品は購入時の手数料はかかりません。また運用管理費（信託報酬）が安いインデックス型のものがお勧めです。
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